数学グラフ

グラフアプリを見つけたので、やってみました。












3つの数式がグラフのいずれかになります。

https://www.desmos.com/calculator?lang=ja ←興味のある方やってみて下さい。

学習塾倒産 過去最高に。

2月に報道があった東京商工リサーチの「2023年学習塾倒産過去20年で最多45件」というニュースをご存じだろうか。

今までは、2018年が学習塾の倒産件数42件で過去最高だったが、その更新をしたという記事だ。これは大手の塾で、中小零細塾倒産件数はもっと凄く多いはずだ。東京商工リサーチが調べられないものも数多くあるからだ。

中小の塾はおそらく壊滅状態に近い。周りを見回しても減り続けていると思われる。いろいろな理由が考えられるが、コロナの影響、不景気そしてインボイスの問題も重大な影響を及ぼしているとしか考えられない。 それにしても、学習塾にとっては厳しい時代が今後も続くようだ。

学習塾が生き残るためにはどうしたらよいのだろうか。
学習塾は、基本的に2つのコミュニケーションで成り立っていある。一つは、 学習塾と地域社会とのコミュニケーション。 これは、通塾時間・料金等々 と広報・宣伝だ。もう一つが、人間と人間の生身のコミュニケーションだ。学習塾の先生と生徒・保護者とのコミュニケーションだろう。

学習塾でのコミュニケーションは普通の仕事とは少し難しさが違う。 それも、常識を兼ね備える前の子どもとのコミュニケーションが大半で、 その次に自分の子どものことを中心に考えなければならない保護者とのコミュニケーションで成り立っている。 つまり、簡単には意思疎通ができない相手とのコミュニケーションが難しい。だから、極力、 親子関係を理解する必要が生じる。

今後の塾業界

今後の塾業界はどう変化していくのだろうか。どんな出来事がこの国を襲い、どんな変化がこの国に起こり、学校や教育の世界はどうなっていくのか。 マーケットがどうなるかを予測して、10年後に向けてどうするかを考えたい。

学習塾は、当然ながら教育ビジネスだ。 教育であるから公共的な側面はあるが、一企業として経済活動を適切に行っていかなければならない。そういう意味で、学習塾もマーケット次第で、どういう経営をしていくかが決まることになる。

保護者の年収を考えてみる。 厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査」を基に、 平均年齢を考慮して算出した年収の県別の上位と下位を挙げてみよう。

1. 東京都
平均年齢 42.5歳 約590万円
2. 神奈川県
平均年齢43.9歳 約540万円
3. 愛知県
平均年齢 42.0歳 約525万円
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45. 宮崎県
平均年齢44.6歳 約375万円
46. 青森県
平均年齢45.2歳 約375万円
47. 沖縄県
平均年齢 42.8歳 約370万円
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全国平均 平均年齢43.3歳約490万円

トップと全国平均の差は約100万円。最下位と全国平均の差は約120万円。 トップと最下位の差は、約200万円｡
授業料等は利便性をいつの時代も考慮したものでなければ、保護者に選択されないだろう。 授業料が高すぎる、つまり、地域の生活感覚を超えすぎる事も考慮が必要になるかもしれない。

15歳未満の子どもの人口を見てみる。 すでに少子化は既定の事実だ。子どもの数は、年々減少していく。ちなみに、2022年の出生数は、80万人を割り込んだ。統計局の都道府県別子どもの数と割合 (2021年10月1日)を見ると、子どもの人口割合で一番低いのが秋田県の9.5%、 一番多いのが沖縄県の16.5%、 そして全国平均では、全人口の11.8%だったが、2022年の4月1日調査では、全国平均が11.7%と0.1%減っている。 10年後は、このままいくと10%を切ってしまうかもしれない。 マーケットの縮小は確実で子どものいる地域といない地域も今以上に明確になっていきそうだ。


このような変化を考えて、今後どんなイメージをもって、10年後を迎えるのか｡ そして、その時に学齢年齢の垂直展開とその他の年齢の垂直展開をどう考えていくか、ここが問題になっていきそうだ。今こそ 将来の構想をどう練るか考える年にしたい｡

新時代の教育とは

子どもの教育を考える時に、その子どもの将来世の中がどうなっているのか、 新しい時代に活躍するためにはどのような能力及び学力が必要なのか、そういった未来に対する想像力が必要不可欠です。

今では、記憶と計算はコンピュータで可能ですし、漢字を知らなくてもワープロが自動変換出来る。 英語を話せなくても、自動翻訳機があればなんとか事足ります。 ネット社会､ ロボットの活躍、キャッシュレス時代など、 未来はすでに現在の延長線上に出現すると考えて良さそうです。そうした時代に活躍する子どもたちに、 果たして旧態依然の教育を押しつけていてよいのでしょうか。

自分で考える力をつけ、 想像力を育むためには、まったく新しい教育思想が不可欠でしょう。講師は教えることよりも、ファシリテーター(後援者・補助役・まとめ役の意味)に徹する必要があります。子どもたちが問題を解くうちに、自分たちで法則を発見し、それをみんなに共有し、 検証する。 そして、脳の中に概念を創りだし、 それを基にさらに一ランクアップした問題を解いていく。 そうやって、 子どもの脳を丁寧に育てていく事が必要かと思います。 学校では集団授業であり、一人ひとりの能力に対応してはくれません。 それに対して、個別塾では少人数制、無学年、能力別のクラス編成の塾が多くあり、それなりに、一人ひとりの学力に応じた指導が可能です。 特に受験対策をしなくても、自ずと合格する学力を養成することができるでしょう。

これから0歳人口まで子どもが減っていくことが確定しています。そのため塾には意識の変革が必要です。 生徒を何人確保するかではなく、一人の子どもに何年間通ってもらえるかが重要です。 また少子化により、 推薦入試が大半となり、今のような学科試験はなくなると考えられます。それゆえ、合格実績を売り物にした進学塾は厳しい状況に追い込まれていくかもしれません。

これからどんな塾が本命になるのか興味深くもあります。

塾での映像授業の現在

コロナ禍の影響も有り2020年ごろから映像授業を何らかの形で使う塾が広がりました。さすがに、この時期になると落ち着きを見せ始めたようです。講義を受ける生徒の側や指導の現場も映像授業の使い方について慣れ始めてきたと思います。

動画の形には大きく4つの形(黒板撮影型、書画カメラ撮影型、ソフトウェア利用型、 画面収録型)があると思います。 それぞれのメリットとデメリットをまとめておきたい。因みに私の塾でも色々試行錯誤を繰り返しましたが、今はリクルート「スタディサプリ塾用」を中心に展開しています。下記3に入るかと思います。

1.黒板撮影型
実際の講義風景を撮影するものです。 映像授業としては昔からある形で、大手予備校の映像授業といえばこの形を指している場合がほとんどです。
○メリット
通常の教室での講義を撮影するので講師の負担が少なく、すぐ撮影に取り掛かることができる。 視聴者も通常の講義に近い形で違和感なく受講しやすい。 比較的長時間の講義向き。
× デメリット
撮影場所・時間の確保が難しく、比較的スペースに余裕のある場所、 防音環境が必要。 機材も合わせると総じて費用は高め。 撮影後の再収録等が難しい。黒板全体を映すような撮影だと見にくくなり、 画面の編集が必要な場合がほとんど｡

2. 書画カメラ撮影型
手もとを映し出す書画カメラを利用して講義を収録するものです。 個人がYouTube等にアップロードしている動画はこの形が多く存在します。
○メリット
書画カメラが映し出すスペースだけで良く、撮影時に大きなスペースが必要ない。 黒板やチョーク、マーカーペンなど備品に掛かる費用も大幅に抑えられる。 カメラとの距離が近いため文字が見やすい場合が多い。 比較的簡単に撮影できる。
× デメリット
顔出しが無い分、 生徒への訴求力に欠ける部分がある｡ 直接筆記する場合は クセの強い字は見やすさに難がある場合もあある。 手の映り込みが大きく、気を遣わないと見にくい場合が出てくる。

3. ソフトウェア利用型
タブレットやPCを利用した専用の収録ソフトウェアを用いたもの。 一般的なもので言えば 「Ex-plainEverything」や 「PowerPoint」 「Keynote」などがあります。 「ExplainEverything」は講義に特化したアプリですが、 「PowerPoint」や 「Key-note」はプレゼンテーション用に開発されたソフトウェアです。
○メリット
基本的にタブレットやPC上で作業を行うので場所の確保が必要なく、簡単に作業ができる。 色や画像を多用することができるため、オンラインで視聴するのに向いている情報量の多い動画を作成することが可能。 編集もソフトウェア上で行えるものもあり、修正動画の作成は容易である。
×デメリット
各ソフトウェアの操作を熟知している必要がある。画像やアニメーションなど、 動画専用の準備が多く、通常の黒板での講義とは異なる映像専用の準備が多く、撮影までの作業数が多い。

4. 画面収録型
専用の収録ソフトウェアではなく、メモアプリを用いて収録を行うというもの。 画面のキャプチャーによって動画として保存するもの。 さまざまなアプリケーションを利用することができるので講義内容の幅が広がる。 タブレットでは大変優れたメモアブリが多いため、それを動画として利用するもの。
○メリット
前述の通り、 様々なソフトウェアを利用することができるため、様々な解説を行うことができます。 新しいソフトウェアの習得なく、今まで用いていたソフトウェアを利用することができるのですぐに動画化が可能。
× デメリット
キャプチャーした画面は必要ない部分をトリミングする必要や適宜編集を加える必要があり、動画を完成させるには編集技術が必要。


一概にどれが良いといえるのものではなく、その現場での状況に合わせた方法を選択することが最も良いと思います。 もちろん、それぞれの方法のネガティブな部分を補完する方法も様々に存在します。 また、複数の収録方法を横断的に用いることもあるでしょう。 ただ、どの方法にもある程度精通しているということはとても重要なことで、 ある方法にのみ特化するというのはリスクもある程度負う可能性があるかもしれません。

集団指導と個別指導の違いは

集団指導と個別指導の違いは、何でしょうか。端的に言えば、子どもの学習ペースや理解度に合わせた指導をするかどうかということではないでしょうか。ここが集団指導と個別指導の違いだと思うのですが、実はそのことが、集団指導より個別指導の方が学習指導の効果を上げていない原因になる場合もあります。


個別指導での問題点
①生徒のノートに直接解説を書き込んでいた
り、説明に使った書き込みがしてある紙など
をそのまま生徒に渡したりしている。　

勉強においては「自分の手で書く」という行為が非常に重要です。自分で作業することで思考が整理され、理解も深まるのです。書く作業は、そこに書かれている事柄を頭の中で読み、言葉を理解する行為です。特に新しい事柄を学ぶ場合には、書いている時に、不明な語彙や理解できない箇所を発見することができます。書くことが思考力を育むことは多くの学術研究が証明しています。

②解答にいたるまでの経緯を逐一細かく丁寧に
解説している。

細かく丁寧な解説は、生徒が受身になり、結果、思考停止状態に陥ることもあります。それこそ、生徒が理解できない言葉を用いてしまったり、生徒が聞き取れない速度で解説してしまったり、また、一度にたくさんの説明をしたりすると、それがどんなに丁寧であっても、生徒は整理・消化しきれず、かえって混乱してしまうのです。長い解説よりも、１つの解説で、５つの演習問題を実施する。上手な説明よりも、発問を投げかけ、生徒が答えるほうが、効率的な場合が少なくないのです。

③演習問題の全てをやらせてから丸付けしている。

テキストにおける小問題のレベルは同じではありません。特に算数・数学ではそうです。同じ大問１でも、（１）と（10）では、難度が違っています。当然（１）よりは（５）の方が難度は高く作られているのです。ですから、効果的な指導法は、まず生徒に、（１）と（５）をやらせてみてください。もし、（１）が正解で、（５）を間違えたならば、（５）のつまずきを解消し、それから次の小問、例えば（４）と（６）を解かせます。　上記の例で、いきなり全ての問題を与えたとしたら、その生徒は（５）以降の問題はおそらく解けないでしょう。手が止まり、時間がかかってしまうか、間違えを続けてしまう可能性が高いでしょう。

④生徒の言うことや、要求を聞きすぎる。

個別指導の授業における最大の失敗が「生徒の言うことや要求を聞きすぎる」ということにあります。生徒の要求（要望）を何でも聞いてしまうと、自分では何もしない、自分から考えて工夫をしないという癖がついてしまいます。それは自分の力量の範囲内での行動ですから、それまでの成績の維持以上にはなりません。塾で指導をして行動に変化を与えることができないので、「考えない生徒の再生産」をしてしまう可能性があるのです。生徒のペースに合わせるということが、個別指導の弊害になり得ることも有ります。生徒に寄り添い過ぎる指導をしないことです。ただし、突き放す指導だけでもダメだということです。生徒に対する指導の距離が大切なのです。

これからの塾は。

現在、大学生の半分近くは推薦入試で、 学科試験を受けることなく合格しています。 今後少子化が進むにつれて、 推薦入試の割合が増えていくことは確実です。 また細かい知識を記憶しなくても、検索全盛の現代では、計算はすでにコンピューターで、漢字はワープロが自動変換するという現実は、塾の教育も変化をもたらすしかありません。

これから塾の生き残りをかけた激しい戦いが始まるでしょう。現在、ゼロ歳人口まで少子化が進むことは確定しています。 今までと同じ経営をしていたならば、子どもの数が減る分だけ、自ずと塾の生徒も減少し、 どこかで経営が困難になるのは確実です。

確かにかつて多くの子どもが産まれた時代には、 塾に行かせる子どもの数は限られていたので、逆に生徒数が増えるという現象も起こっていました。 しかし、 今や大抵の子どもが塾に通う時代です。 その結果、 今後は子どもの数が減るのと比例して、 塾に通う生徒も確実に減っていくでしょう。

しかも、各地域で大手塾が寡占化を狙い、他の地域に進出して、 激しい生徒獲得競争をし始めている有様は、まるで戦国時代のようです。こうした中で､中小の塾はますます苦しい戦いを強いられているのが現実です。受験を売り物にすることも､ 中小の塾ならば厳しいです。 なぜなら、父兄が選択する第一の基準は、塾の内容よりも合格実績です。 そういった意味では大手塾の方が明らかに有利で、 これから合格実績を上げていくことはかなり困難であることは間違いありません。

第一、 生徒は合格すると退塾してしまうのですから、毎年多くの生徒を確保する必要に迫られます。 これからの時代は、塾は生き残るために、 何人の生徒を確保するかではなく、一人の生徒に何年通ってもらえるかに、 方向転換しなければなりません。

これからの塾は今の時代状況ではなく、 子どもが将来大学受験をする頃、あるいは社会に出る頃にはどのような状況になっているかを考え、その時に活躍できる学力を育てる教育を提供することが大切になってきました。

増える「通信制高校」希望

このところ塾業界では「通信制高校サポート校」が増えている。振り返れば
確か20年ほど前、地方都市の中小・個人塾を中心にサポート校部門設置の小さなブームがあった。少子化の影響が表面化し始め、小学生などのクラス授業が成立しづらくなった頃のことである。昼間の空き時間を活用できるサポート校は減少していく収入を補填するのに格好の商品であった。が、そうした小さな流行もいつしか消えていった。理由はわからない。そのサポート校が最近、復活しつつあるという。

高等学校には全日制課程、定時制課程、通信制課程という3つの課程がある。3つ目を持つ高校がいわゆる通信制高校だが、これには通信制課程だけを有する独立校と、日制あるいは定時制に加えて通信制を有する併置校とがある。また、独立校、並置校ともに「生徒が入学できる地域が3都道府県以上に渡る」広域通信制高校と、入学できる地域が学校のある県・隣接する1都道府県に限られる」峡域通信制高校とがある。広域には私立が多く、公立のほとんどは峡域である。17年度以降、入学者が急増している。
では、そうした入学者はどこからやってくるのか。従来、言葉は悪いが通信制課程の主な供給源は全日制あるいは定時制課程の高校中途退学者だと言われてきた。その通りであろう。しかし、このところ、中退者はずいぶん減っている。10年代には10万人もいた中退者が15年度には4万人を割り、20年度は2万5000人弱まで減少した。 代わって増えたのが中卒者が直接通信制へというスタイルである。


サポート校の「今後」についてだが、サポート校の役割は孤立しがちな通信制高校生を学習面で支援するとともに精神面でも支援することだと思うが、ここまで通信制高校生の数が増えてくると当然、サポート校の需要も拡大していく。バラ色とまではいかないにしてもそれなりの市場規模が生まれることは間違いないようだ。


さらに、通信高校生の大学等進学率も次第に上昇しつつあり、やがては50%台半ばまで来ている全日制・定時制の進学率に迫るところまで行くものと思われる。中小・個人塾が急速に進む少子化を乗り越える方策の1つとして検討に値する部門なのかもしれない。

【参考資料/文科省「(各年度)学校基本調査」、同「令和2年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果について】

学校と塾 新たな可能性

最近注目すべき中学か゛開校します。学校と塾とが一体となった中高一貫校です。問題点解決の一つの方策として注目したいと思います。

それは金沢学院大学附属中です。公と民の教育が合体した形といえます。このような形式としてこれまでも学力の底上げと進学実績を増やすため、放課後に塾講師が来て行う「校内塾」は一部にあるにはありましたが、この校内塾とのちがいは、民間側が学校のカリキュラム作りや企画に参画している点です。 なんと、学校公認で、塾での先取り学習をしているのです。学校では「復習」として授業を行い、丁寧に指導します。授業後、応用的な講座をまた塾で実施します。つまり、塾で先取り → 授業で復習→塾で応用、という流れです。これらすべてが学校内で行われているという斬新さ。学校と塾が手を組むことで、生徒により良い指導を届けられるのではないでしょうか。これからの躍進に注目したい学校だと言えるでしょう。 今まで塾等の公教育への参入は、非常にハードルの高いものでした。現実には、学校と手を組みたい塾は数多く、いわば片想いの状態でした。同じ教育機関でも、学校と塾とではさまざまな違いがあるからです。学校教育には独自の伝統や文化があり、協働しようにも一筋ではいきません。しかし、金沢学院大学附属中学校が成功事例になっていけば、こうした連携は今後広がっていくかもしれません。というより、不可避な取り組みかもしれません。なぜなら、特に地方の学校に言えることですが、生き残る上で厳しい現状があるからです。少子化が進む中で定員割れをする学校も増えており、戦略を考えていかねばなりません。全体の生徒数が減っている中、外から生徒を集めるためには、他校との差別化を図りながら、質の高い教育を提供していく必要があります。 新しいタイプの学校がどのように発展していくか、どのような未来志向の取り組みが生まれていくか、非常に楽しみです。 ただ、不安が無いわけでもありません。塾の存在が消えてしまうのではないか、というのはノウハウのみ学校に学習されて結局使い捨てにされてしまわないかという点です。共存出来るのかどうかはお互いの課題として検討はいるかもしれません。

最新型の塾戦略とは

学習塾も倒産が相次ぐ中新しい試みが始まっています。
集団授業では、一人ひとりの生徒に対応した指導は不可能です。個別学習塾では講師の質等に問題があります。今考えるに最高レベルの講師の映像講義がサブスクリプションで受講できる事を考えるならば、映像講義と個別学習を組み合わせたハイブリッドな塾が、新たな時代に生き残るための戦術になるのかもしれません。他塾との差別化にもつながるのです。

さらに時代は大きく変革期を迎えようとしています。YouTubeの予備校「ただよび」が開設し、短期間で登録者数30万人を超えました。さらには中学生対象のYouTube塾「スタフリ」も登録者数10万人を超えました。これらはYouTubeで配信しているので、無料で受講することができます。今や、人気講師の講義が無料で、いつでも受講することができるのです。ただし、YouTubeの講義であることのデメリットも同時に大きいのです。一つには塾のように年間を通して計画的に受講するのではなく、流れ客が面白半分覗き見するような受講者が多く、場違いなコメントを残しがちであること、さらには生徒の学力の伸びが判定しがたいことなどがあります。

さらに、「ただよび」が新しいサービスを展開することになりました。「ただよびプレミアム」がそれです。今までの短いYouTubeの講義をベーシックとし、さらに今度はYouTubeではなく、自社のプラットフォームでより実践的な、しかも40分~60分の講義を配信し始めたのです。月額1,980円ですべての講義が見放題です。YouTubeの講義は各個人がYouTubeに登録して受講するもので、BtoBには対応していません。そこで、学校や塾の先生方が、管理画面を使いながら、生徒にただよびの授業の受講を指導できる「スクールパック」のサービスも開始しました。

塾業界は新たな時代を迎えたと言えるでしょう。さらには別途料金ですが、AIによる家庭教師機能もあります。これは日本で初めての、画期的なサービスです。他の塾との差別化を図るにはもってこいでしょう。AIによる家庭教師については、今後詳細がわかり次第追ってレポートします。